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インターネットの発達で、国際的な取引も簡単にできるようになりました。
言葉さえ分かれば、旅行先のホテルも日本の旅行会社を通じずに
直接予約することができるので、便利になりました。

しかし、国際的な取引では、
気をつけなくてはならない点があります。
それは、海外の旅行業者（旅行代理店）と取引する場合です。

通常、旅行会社は旅行者とサービス提供者（航空会社、ホテルなど）との
仲立ちをし、その手数料を受け取ることで成り立っています。
従って、旅行会社は特定のホテルや航空会社の宣伝をすることもあり、
その場合にはリベートをもらってその分を消費者に還元することにより、
安く旅行商品を提供できるというシステムになっています。

このため、仮に悪質な旅行会社が存在した場合、
旅行者からお金をもらっておいて、ホテルや航空会社には支払わず、
持ち逃げするというケースも発生します。

こういったトラブルを防ぐために、各国では法律による規制があります。
日本では旅行業法や標準旅行業約款などといった法律等によって、
旅行者を保護するシステムが取られています。
そして実際にトラブルが発生し、旅行会社との交渉が上手く行かない場合は、
海外旅行の場合、日本旅行業協会(JATA)に依頼することができます。

ところが、ネットで外国の旅行会社と取引をした場合、
その旅行会社が存在する国の法律が適用されるため、
仮にトラブルが起きても日本旅行業協会は何もすることができません。

このため、ヨーロッパの旅行会社と直接取引する場合は、
そういったリスクを承知した上で利用するようにしてください。
どうしても心配なら、多少高くても日本の旅行会社を利用した方が無難です。

なお、旅行会社が間に入らない場合は、例え海外の会社でも信頼性が上がります。
例えばマリオットホテルの公式ウェブサイトでホテルの予約をしたり、
ブリティッシュ・エアウェイズの公式サイトで航空券の予約をした場合は、
間に旅行会社が入っていないので、仮にトラブルがあった場合でも
それぞれの会社に直接対応を求めることができます。
また、その会社が日本に支社や支店などを持っている場合は、
そちらに話を持っていくこともできるので、より安心できます。