近年、歯科医師国家試験の合格率が6〜7割台と落ち込み、“狭き門”になりつつある。背景には、過剰となっている歯科医師数を抑制しようという国の思惑がある。週刊朝日MOOK「いい歯医者2017 誰も教えてくれなかった歯科の選び方」では、過剰傾向にある歯科医師の実情に迫った。
2017年3月に発表された第110回歯科医師国家試験(国試)の結果では、合格率は65.0%(3049人受験し1983人合格)だった。同時に発表された医師国試の合格率が88.7%だったのと比べると、ずいぶんと“狭き門”である。
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歯科医師国試も合格率9割前後の時代が長らく続いていたが、ここ10年あまり下げ止まり傾向が続いている。背景にあるのはズバリ、歯科医師を過剰とする将来予測と、それに基づく抑制策だ。少しさかのぼって経緯を見てみよう。
1960年代の日本は国民の3割がむし歯を抱える一方、65年ごろの歯科医師数は、人口10万人あたり35人程度しかいなかった。そこで69年に、国はこれを50人にするという目標を定めた。
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これを根拠にして、歯学部・歯科大学の新設が計画され、一気に4倍近い29になり、約1100人だった入学定員も10年で3500人台にまで広げ、目標を達成した。
なお歯科医師は増え続け、現在は10万人を突破して、人口10万人あたりでは80人を超えている。今となっては、結果的に過剰な新設計画だったともいえる。
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